申年の相場格言が「申酉騒ぐ」とは……
今日の朝日朝刊１４面（金融情報）左上に「東洋経済の眼」というコラムがあり、「２０１６年『申年相場』」というサブタイトルで大要こうあった。
来年は申年だが、株の世界には「申酉騒ぐ」との申年相場の格言がある。戦後は５６年（昭和３１年）、６８年（昭和４３年）、８０年（昭和５５年）、９２年（平成４年）、０４年（平成１６年）の５回あったが、バブル経済崩壊後の９２年を除いて日経平均（５６年、６８年は東証修正平均、８０年は日経ダウ平均という名称）は年間高値引けで、「５戦して４勝１敗」の好成績だ。特に５６年には約２９％高、６８年は約３４％高となった。
米ではこのほどＦＲＢが政策金利を０．２５％引き上げ、長らくの金融緩和からの出口戦略に踏み切ったが、新興国からの資金引き揚げが懸念材料の一つだ。また、１１月には大統領選もあり、それがＦＲＢの金融政策にどう影響するかも着目点ではある。
もっともブラジル五輪（於：リオ）の年でもあり、関連銘柄の物色で格言通りの騒ぎになるかもしれないと結んでいた。
申年はＭｙ干支でもあるが、そんな格言、並びに過去の好成績のデータは知らなかった。唯一負けた９２年にしてもバブル崩壊というイレギュラーでもあったし、敢えて「たら・れば」厳禁を破ればもしかしたら５戦全勝だったかもしれない（？）。
特に５６年は経済白書の名台詞「もはや戦後ではない」が象徴する、事実上の高度成長の起点でもあったし、６８年も「４０年不況」を克服しての、「第２次高度成長」いざなぎ景気の真っ只中でもあったから納得である。
余談だが、その格言は最近都内ＪＲ線のＥ２３３系の車内で、出入扉の上のディスプレーで「申年の相場格言とは？？」というクイズが出されていた、その解答のようだ。当然、聞いたことがないので分からなかったのは言うまでもないが、他の１１の干支に因む格言もあれば、今後の為にも（？）全部聞いておきたいものである。
１月に景気討論会久しぶりに観覧。
週末金曜……丁度今日をもって「シングル・クリスマス」からの卒業宣言をしたい（？）と思った矢先（？）、帰宅すると郵便受けの中にＭｙ４紙夕刊と共に、１枚のハガキが入っていた。日本経済新聞社・日本経済研究センター共催で、年明け１月１５日に日経ホールにて開催の「新春景気討論会」の入場券である。
これは今月初に日経アドネットから申し込んであって、２１日締切だったが、待てど暮らせどなかなか来なかったので諦めていた矢先でもあった（！）。以前何年前だったか忘れたが、今回同様その時も申込フォームの中に「研究センター会員の方は、会員番号も入力を」とあったので、今度こそセンター会員優先で、玉突き的に僕が弾き出されたかというのが諦めの中身だ。
当日は開場が１３時ジャストとあるが、３０分前、１２時半には到着して開門前に整列するつもりだ。なので逆算すれば、１１時過ぎにはウチを出る手筈になる。
日経ＭＪなぜか今日登場（！）……試読「４回」にサービスか！？
今日は天皇誕生日の祝日で日経産業は休刊だが、本来２５日から試読予定の筈の日経ＭＪ(Ｍａｒｋｅｔｉｎｇ Ｊｏｕｒｎａｌ)の今日付がやってきた。定期購読が元日からで、月・水・金発行のＭＪの試読は３回なので、２５・２８・３０の各日にすれば連続すると考えたわけだ。
しかし地元日経専売店ＮＳＮでは何らかの手違いか、１回サービスのつもりか（？）わざわざ今日からに段取ったようだ……「山川はずっと日経本紙や日経産業、日経ヴェリタスをまとめてとってくれてたから、ＭＪ１回くらいサービスしてやれ」とでも思ってくれてたらありがたい（？）。
日経ＭＪは僕的に日経本紙や日経産業、日経ヴェリタスと違って、仕事や財テクの上での材料集めの役割は殆どない見通しで、それら以外の、今はここでは書けない（？）別の役割を担わせるつもりだ。
それにしても、ＭＪの「別名」が他ならぬ旧紙名の日経流通で、「ＭＪ」の題字のすぐ左下に小さく旧題字「日経流通新聞」が出ているが、今になってまた思う……なぜわざわざＭＪとしたのか？？ ＭＪと横文字の方がスマートだとでも思ったのだろうか？？
７３年（昭和４８年）創刊の日経産業がずっと今も日経産業のままなんだし、７１年（昭和４６年）創刊の日経流通もそのままで十分通りがいいし、別に変えなくて良かったと思う。
日経ＭＪ登場決定（！）……実質２５日付から。
日曜の休日でもある今日、ようやく日経の宅配所である地元ＮＳＮに出向き、全購読料１万２２１６円也を支払い、地域通貨のポイントをつけて貰った。下旬に入ったので通常なら「ポイント２倍」だが、先週半ばにも１９時前後に出向いたものの、「担当の事務員がもう帰宅してしまい居ないもので……」と支払いができなかった。そんなお詫びもあってか今日出向いても「ポイント３倍」にして貰えるよう、その時約束して貰っていた。
そしてそんなお礼でもないが店頭で、新年１月一日付からの日経ＭＪと、来春３月一杯かで休刊になるという週刊将棋の購読を申し込んできた。ＭＪは今週にでも別途日経Ｗｅｂサイトで１週間の試読申込……悪く言えば「タダ読み」の段取りをつけようと思ったが、「でしたらそれも承ります」（！）と言われたので、またまた好意に甘えることにした（？）。
丁度クリスマス、２５日付からにして貰い、２８日、３０日までを対象にすれば、次の発行の元旦から「有料」という手筈になるのだ。ＭＪの定期購読はホント久し振り、大阪から上京する途中、０３年４月から７月まで静岡の富士にいた頃以来で、約１３年ぶりになる。大阪時代も前身の日経流通を何度かとっていたし、最近も即売で買ったりＮＳＮからプレゼントで貰ったりしたので、馴染みは全くなくはない。
ともあれ、これもこれで久しぶりに日経４紙（本紙・産業・ＭＪ・ヴェリタス）が勢揃いすることになり、一方で大変は大変だ（？）。ただ、ＭＪは大阪時代や静岡時代と違い、このほど軽減税率の対象になったからでもないが（？）そうすぐには止めず長期購読の方針だ。
そして鉄道に次ぐ３５年もの長きにわたるＭｙ趣味の将棋、その専門紙の週刊将棋が先月だったか、来春３月一杯かで休刊になるというニュースがあった。ピーク時の１割くらいにまで落ちた部数で、近年は赤字続きだったというから、休刊でなしに事実上の廃刊なのかもしれない。
順位戦、とりわけ「将棋界の一番長い日」Ａ級順位戦の最終第９局が、例年通り３月頭の予定だろう。それや名人挑戦者の決定が掲載されるのは良しとしても、春うららかな４月の名人戦７番勝負を待たずに廃刊は、何とも淋しく残念である。１月からの郷田真隆王将ＶＳ羽生善治四冠（名人・棋聖・王座・王位）の王将戦７番勝負が最後のタイトル戦掲載になる。
ＦＩＮＡＮＣＩＡＬ ＴＩＭＥＳ 急にウチに登場（！）……日経朝刊に折込の特別版。
今日の日経朝刊の中に、折込チラシと共にピンク色の新聞らしき紙面も折り込まれてあった。何とＦＩＮＡＮＣＩＡＬ ＴＩＭＥＳ（フィナンシャル タイムズ）である（！）……但し現地英国のナマではなしに、「特別日本版」と銘打たれた、最近のＦＴの記事からのトピックスといった按配の全１６面の紙面構成で、もちろん和訳付きだ。
これは宅配限定なのか、駅売店等での即売も含むのかは、今日の出勤時に即売シーンを見忘れたのでわからない。それにしても、何の予告もなしにいきなりこういうことをしてくるとは、日経もなかなか粋なことを……ＦＴを買収し傘下に入れて早１カ月が経ち、いつかこういう時が来るとは思っていたが、まさか今日とは（！）と驚いた。おまけに特別編集版とはいえ、海外の新聞が手元に来たのももちろん初めてだ。
ＦＴなので全部イギリス英語だろうが、英文は殆ど読めないものの（？）和訳が添えられているからには、読んでみるのもやぶさかではない。英語もたまには気分転換にいいものだと思う（？）……学校時分も確かに英語は頭の痛い教科の一つだったが、今思えば国語はもちろん数学や社会に至るまで、英語以外の全教科は９割９分日本語で綴ってあるから、何だかんだと気分転換になっていたのが懐かしい（！）。
なので、今回のことは今後不定期で試みていくらしいが、ゆくゆくできれば週１ペース、いや、百歩譲って月１ペースで試みて貰えると、現役引退後（？）３０年ぶりに英語の勉強も試みてみるんだが……（？）
週２以上の発行の新聞対象……軽減税率
昨日の政府・与党の税制協議会で、新聞への軽減税率導入について「日刊あるいは最低週２日の発行で、定期購読の契約済みが条件」との方針を固めたという。一昨日の自民・公明による「日刊で、発行部数に対する一定以上の宅配率を有すること」という意味不明な内容から（？）、更に突っ込んだ明瞭な内容になったようだ。
新聞のことなので、一応Ｍｙ購読中のセット紙はどれも取り上げていたが、普段あまり登場しない毎日朝刊（？）を既に片手に綴っている……２面（総合）に「対象は一般紙、スポーツ紙、業界紙、政党機関紙等。英字紙は今後の検討課題で、週刊・月刊紙と電子版は対象外」とあり、少なくともＭｙ購読中の８紙のうち、日経ヴェリタスを除く７紙全紙（朝日、毎日、読売、日経本紙、日経産業、株式、日本証券）が対象になると正式に決まったようだ。もちろん、とっていない日刊工業やフジサンケイビジネスアイ、その他昨日挙げたような大部分の業界紙も対象だ。
それにしても、月極め契約の条件とはいえスポーツ紙も対象で、その反面ジャパンタイムズ等の英字紙が今後詰めるとは……あと、自由新報や公明新聞、赤旗等の政党紙も、そういえば日刊紙だと僕も昨日ウッカリ忘れていて（？）これに対する世論の動向や如何に、といったところか。
週刊が対象外なので、日経ヴェリタスは現状のままだと仲間ハズレだ（？）。なので、発行元たる日本経済新聞社も何らかの対策を打つか、仕方がないと諦めるか（？）……僕的に思いついた対策は、毎週日曜なのを２部構成にし、土日発行に振り分けるという、実にまどろっこしい苦肉の策だ（？）。
なお、週刊紙で僕が知っているものとして、石油化学新聞や週刊住宅というのもある。もっともそれらは一般家庭ではまず購読せず、化学や資源関連等の企業なり、不動産屋あるいは個人にしても大工や建築士辺りがとる新聞だろうから、そういう「まどろっこしい対策」はまず取るまい（？）。
いよいよ（？）新聞にも軽減税率……しかし「１紙１００円未満」のレベルでは？？
自民・公明両党が昨日、１７年４月一日に１０％に引き上げられる消費税の軽減税率（８％据え置き）に、生鮮＆加工食品に続いて晴れて（？）新聞も適用対象にする旨合意したという。今日の朝日朝刊１面中ほどに、対象は「自民関係者曰く、発行部数に対する宅配率が一定以上の日刊紙」とあった。
「一定の宅配率」が何なのかは分からないものの、そうなると朝日や日経本紙等の全国紙、中日（東京含む）等のブロック紙、その他地方紙は間違いなく、もれなく全紙だ。一方、サンスポ等のスポーツ紙は、微妙か圧倒的か（？）いずれにしても売店等での１部売りが主体だろうから、対象外かもしれない。また、夕刊フジや日刊ゲンダイ、東京スポーツといった夕刊紙は、売店売りが圧倒的だろうから分かりやすい（？）。
ただ、日経ヴェリタスを除く他のＭｙ購読紙たる日経産業や株式、日本証券、また、とっていないが日刊工業やフジサンケイビジネスアイ、それに日刊鉄鋼新聞や化学工業日報、日刊自動車新聞、電波新聞その他諸々の業界紙が一体どうなるのかが、実に気になるところだ。そもそも、自公連立与党の言う「日刊紙」の定義をまだ聞いていない。
「正月２日以外、日本新聞協会の定める休刊日すら夕刊を発行する（朝刊紙を除く）、少なくとも朝夕刊いずれか必ず毎日発行する」というものなのか（？）……なら、件の「他のＭｙ購読紙」のみならず、一方のそういった専門紙・業界紙も全て埒外になる。でなしに「土日祝休刊には目を瞑り（？）ウィークデーは発行」もＯＫというなら、一転して対象になる。
もっとも、それら専門紙・業界紙の宅配率は全く聞いたことがなく、見当もつかないので、対象になるや否やは今日の時点で流動的だ。なお、ヴェリタスは週刊なので埒外の公算大だ（？）。また、日経ＭＪは朝日夕刊１面に続報の形で「隔日刊も」とあったので、どうやら対象のようだ。
しかし何というか、朝日等の各紙は「新聞その他の紙メディアにも軽減を」と訴えてきてはいたが、１７年の１０％への増税時、仮に８％据え置きでも軽減金額は、朝日、毎日、読売（各々月極め税込４０３７円）の場合で僅か７４円程度に過ぎない。やや高い日経本紙（同４５０９円）で８３円程度、逆にとっていないので詳しくは分からないが、３０００円ソコソコの産経や東京だと６０円台……といったレベルだ。
「いや、それでも家計にはプラスだ」と言う向きもいようが、新聞を定期購読できるくらいの「健康で文化的な生活」を送れているのなら、いっそ軽減不要じゃないかとも思えるのだ。僕の場合、ヴェリタスを除く購読７紙で合計５００円台半ばという試算が出ているが（？）、それで、微々たる金額ながら財政再建に貢献できる（？）というなら……
