「目下の原油相場がバブルだ」と断じる日経社説。

　これも帰阪中のひかり５１３の車中で読み残しだった日経朝刊２面（総合１）社説の１本目に、米国の原油先物ＷＴＩがまたぞろ１バレル１００ドル超まで上げたりしているのを踏まえ、これも実需を超えたバブルだと断じた論説があった。

　中東情勢とりわけエジプトの政情不安や米景気回復を材料に、ヘッジファンド等の投機筋が持ち高を増やしているという。米ＦＲＢのＱＥ３縮小を睨み、新興国や他の商品市場から資金流出が加速しているが、そんな行き場をなくした向きが原油のみに行き着いている。米国商品先物取引委員会が発表したところでは、目下ファンドの買越残高が史上最高を更新していて、それはＱＥ２の時分に北ア情勢不安があった１１年３月の２割超であるばかりか、ＷＴＩがあの１バレル１４７ドルの史上最高値をマークした０８年の３倍の規模にも達するという。

　確かに米景気が回復基調なのは、新車販売や住宅着工、それに毎月月初の雇用統計で失業率はともかく、新規雇用者数が２０万レベルに達しようとしていることなどから、それぞれ堅調さを維持していることからも頷け、実需も回復基調なのはわかる。丁度３週前の４日に僕も「何だかいつの間にか（？）ＷＴＩが１００ドルを超えている」と書いたのは、実に条件付きＱＥ３縮小方針を打ち出した頃と軌を一にする。新興国では通貨安とのダブルパンチで、自動車販売に直接影響するなど景気悪化懸念がもたげてくる。同様に日本でもガソリン価格がリッター１５７円台に乗せ、原油価格にリンクするＬＮＧ（液化天然ガス）調達価格も然りとなって、もう８月から電力・ガス料金が一斉に上がる。なので政府はこういう状況を注視しつつ、個人・企業のマインド悪化を食い止める必要があると結んでいる。

　まあ原油高はかつての第１次・２次オイルショックを振り返るまでもなく、さすがにデメリットの方が多そうだ。メリットは直接原油関連株はもちろん、間接的に三井物産等の商社株も何とはなしに好材料ではやされたり（？）、僕個人的にあの０８年７月同様、クルマの通行が減って安全かつ徒歩＆自転車で通りやすい、といったことくらいしかなかろう。しかし０８年の時も大部分がバブルで案の定、短期間の宴で終わったし、今回も注視は必要ながら実需以上の部分は近いうちに（？）問答無用で剥がれてしまおう。