土星の一衛星に生命発育の環境が……

宇宙

　日米欧の研究チームが土星の衛星の１個エンケラドスに、生命が発育できる環境が存在する可能性が高い……という、申し訳ないながら我々からすると奥歯にモノの挟まったような研究結果（？）を、今日付け英科学誌ネイチャーに発表したという。ウチの今日の朝刊でも日経は取り上げていなかったが、朝日１面準トップと３面トップ、読売３７面（社会）トップに出ていて、今日の朝刊各紙でも取り上げの有無があるようだ。

　火星では０８年に米探査機フェニックスが水分の存在を、０９年には大気中のメタンの存在をそれぞれ突き止めたが、あくまでＨ２Ｏ＆ＣＨ４のみ、その他の物質等の必要な環境が発見されず、さすがに「火星人は実在した」とまでいかなかった（？）。

　件の衛星エンケラドスは直径５００ｋｍで、地球の２０分の１にも満たないばかりか月よりも更に小さい。平均の表面温度がマイナス２００℃。幅がいかほどか分からない分厚い氷層に覆われているが、内部では地下海があり、その成分には塩分、ＣＯ２、アンモニア、有機物が含まれることが、従来の研究で既に判明済みだ。

　あとは、それらの物質に働きかけて生命誕生のための化学反応を起こす、光や熱のエネルギーの存在如何だった。まずＮＡＳＡが９７年に打ち上げた、土星探査機カッシーニによって採取された物質のデータを解析し、ナノシリカという二酸化ケイ素の微粒子の存在を突き止めた。それを受けて日本のチームが１０年から１３年の３年がかりで、件の海を模した実験によりナノシリカ生成には９０℃以上の熱水が必要、よって熱エネも存在すると結論付けた。

　確かに未だそこまでの解析や実験、研究にとどまっているので、奥歯にモノの挟まった如くなのは仕方がない（？）。大体地球と件の衛星の大気が、構成物質から平均温度から全然違おうし、「たった３年の人的実験」対「何万年か何億年もの自然現象」というケタ違いな期間＆現象の差もあり、日本のその実験において、果たして件の衛星の環境を完璧に再現できた上でなのかどうか、大いに疑問だからだ。

　かといって、生命発育の環境の存在を否定するつもりもない。科学の世界では、たったコンマ何％でも可能性さえ認められれば、それは１００％だとするポジティブな伝統というか思想（？）があり、内外でテンションが上がるのも無理はない。

　朝日３面の末尾には今回のこと以外に、ＮＡＳＡが０９年に打ち上げた宇宙望遠鏡ケプラーによる観測で、地球から５００光年、１２００光年離れた惑星での水分の存在を突き止めるなど、太陽系の内外問わず世界的に地球外生命の探求に余念がない旨のことが出ていた。確かに、例え実験研究結果が奥歯にモノの挟まった感じに過ぎなかろうと、コンマ何％に全ての可能性を託すことこそ、科学における夢とロマンだ。

　もっとも仮に地球外生命が存在するとしても、地球上でいう微生物や植物にとどまるのか、太古の恐竜から果ては人間ような動物までいるのかもまた、発見されていない間は夢とロマンの範疇に入る。僕的には危険が及びかねない恐竜はもちろん、漫画・アニメ『Ｄｒ．スランプ』に出てきたニコチャン大王のように、日本語はできるもののおバカなキャラも願い下げにしたい（？）反面、ウルトラマンのような地球人を遥かに凌ぐ高度な能力や文明を存ずる生命体は、大いに歓迎したいところだが……

米で「ＱＥ４」でもやらない限りは……ということか！？

金融資本市場

　今日の日経朝刊２面（総合１）に、世界の株式投資マネーが米から引き揚げ、日欧に向かっているようだという記事が出ていた。しかし昨秋にＱＥ３の幕引きをし、金融引き締め観測のある米から、緩和が続く、あるいは新たに緩和を始めた日本なり欧州に資金が向かうという、教科書通りの当然の動きで別段不穏でも何でもない。

　昨日１１日の東証で日経平均が、寄り付き直後こそ１０日のＮＹダウが３３２ドル安だったのを受け８０円超下げたが、すぐに前日の終値近辺まで戻し、後場半ばに至っては１７０円ばかりプラスにまでなった。結局さすがに利食われたか、終値は５８円ほど高い１万８７２３円にとどまったが、ＮＹＳＥがクシャミをしても、金融緩和という処方箋というか予防薬というか、そのお蔭で東証がそうそう風邪をひかなくなった表われに見える。

　それは欧州でも同様で、記事中に載せていた、１４年９月末を１００とした日米独の株価指数の折れ線グラフでも、独ＤＡＸ指数が日経平均共々何だかんだと（？）上昇基調をたどり１２０台にまで至った。日経平均も１１５辺りまで追っており、ＮＹダウが２月末から３月初にかけ１０５をタッチしたものの下降しているのとは対照的だ。

　折から７面（国際２）にも、事実上のドル独歩高が当の米企業、とりわけ輸出セクターの１−３月期減益予想に繋がっている一方、欧州企業には日本と同様に追い風になっているとも出ていた。来週１７〜１８日に開かれる米ＦＯＭＣにおいて、政策の方向性を示す時間軸（フォワード・ガイダンス）が利上げ方向に向くか否かが焦点だという。

　米経済界から悲鳴が上がっているのは当然だろうが、昨年末もブログにした通り、肝心の米政府や議会、通貨当局といった政官界に未だ何ら動きが見られないのみならず、声も聞かれないのも不思議だ。さしずめドル高ドンと来いと太っ腹なのか（？）、平静を装いながら内心は怯えていて言いたいことを黙っているだけなのか、いずれかしか考えられない。

　確かに来週のＦＯＭＣがさしあたっての焦点だろうが、日経７面のその記事の真左に出口戦略に関する米識者のインタビューまで出ている最中にあって、よもや急転直下、一発逆転の緩和の打ち出しなどなかろうとは思うが……例えば「ＱＥ４」の方針というサプライズでもなければ、米にとって事態打開にはならないとも思ってしまうが、果たして如何に？？

ＴＰＰとの絡みもあるか？……食料自給率の目標４５％への引き下げ。

　今日の読売夕刊１面と日経夕刊３面（総合）に、農林水産省がカロリ−ベースでの食料自給率の目標を、従来の５０％から４５％に引き下げる方針だと出ていた。何故朝日に出ていなかったのか不明だが、不要不急のネタともいえるので明日には載せよう。
　毎日と東京はとっていないので分からないが、このネタは読売の方が折れ線グラフ付きでやや詳しい反面、日経はベタ同然だったので、読売を片手に綴る。読売夕刊の出番は、１月５日付の例の「金星への探査機あかつきの最接近」以来２カ月ぶりだ。

　「２０年度までに５０％」という目下の数値目標は、５年前の民主党政権時に策定された。その時４５％から５０％に引き上げられた経緯があったが、折れ線グラフに出ていたように、８８年の５０％を最後に４０％台に落ち、１３年度まで４年連続で４０％をも割り３９％にまで低迷している。

　そこで、今後１０年の農政運営の新指針「食料・農業・農村基本計画」に、「２５年度までに４５％」というのを盛り込み、今月中に閣議決定する見通しという。

　農水省は目標達成のため、農家への交付金等で農業行政の予算を確保してきたが、その分今後は予算の効率化が進むだろう。また、その後も需給双方への政策に尽力し、自給率向上に取り組むという。

　今回の方針決定は「もうどうせなら……」というわけだろうが、依然高いハードルにも見える。記事にはなかったが、目下進行中のＴＰＰ交渉、なかんずく交渉妥結で仮に輸入が増えようと、国内の農業保護も期す姿勢でもって反対派への配慮も怠らないとするようだ。

　また、農水省がそこまで配慮しているかどうかも定かではないが、昨今の日本への外国人旅行者が、折からの日本ブームや円安もあって増加中なのも、自給率維持の背景にあるかもしれない。仮にＴＰＰ妥結後に海外の農産物が主流になってしまったら、外国人旅行者にとって興醒めになってしまいかねない……「せっかく日本に来たのに、日本でしか味わえないものを食べに楽しみにして来たのに、これでは本国と変わらないではないか！？」というわけだ。

　日本贔屓の外国人にとって、日本文化とりわけ日本食だけは、いつまでも俗に言う「ガラパゴス」であってほしいと思っているかもしれない。